ウクライナ避難民を支えようと、７月に県民有志で設立した団体のまとめ役を担う。ロシア軍による侵攻が長期化し、本県にも祖国を追われた７世帯１４人（今月２４日時点）が身を寄せる中、「せめて本県では安心して過ごせるようにしたい」と力を込める。

　高校の英語教諭として長年勤務し、県教委学校教育課長や宮崎国際大学長、南九州短期大教授などを歴任。数年前から、県内で働くベトナム人や、小学校に通う外国人の子どもらへの日本語指導にも取り組む。

　県内の外国人らに支援の手を差し伸べる理由は明確だ。「教諭として異文化理解や多文化共生についてずっと指導してきた。それを実践しているだけ」

　ウクライナに関しては、今年５月に宮崎市であった避難民との交流会で、同国とロシアの歴史的関係性について講演したことを機に本格的に携わり始めた。言語、衣食住、生活費―。交流を深めるほどに避難生活の課題を痛感し、支援団体の設立に向け奔走した。

　具体的な活動は、避難民への日本語教育、就労・就学支援、交流会開催などを想定。就労先を紹介してくれる協力者なども増え、少しずつ輪の広がりを感じている。「もちろん支援を必要としていない人もいる。希望に寄り添いながら、できることを考えていきたい」と穏やかに語る。

　今までに４８カ国を旅した大の旅行好き。長男家族は鹿児島県在住で、「コロナ禍で海外に行きにくいし、気軽に孫娘（１８）にも会えない」と残念がる。宮崎市学園木花台南２丁目に妻と２人暮らし。７４歳。