我慢を強いられ楽しみもなくなる－。読者の声に応える報道で連携する宮崎日日、西日本、熊本日日、南日本新聞の九州４紙は「物価高」をテーマに合同アンケートを実施した。物価高の影響について、全体の９８．３％が「強く」「ある程度」感じると回答。本県ではガソリンや食品の値上がりに対する負担感が強く、外食や衣料品代を切り詰めている人が多かった。自由記述欄からは「息子への仕送りが足りない」「物価高に収入増が追い付かない」など切実な声が噴出した。

　「特に値上がりを感じること」（複数回答）について、全体では肉や魚、野菜などの生鮮食品と答えた人の割合が６５・７％で最も高く、ガソリン４３・１％、加工食品３３・３％と続いた。本県はガソリンが５８・０％でトップとなり、生鮮食品５７・０％、外食３２・０％。車社会である本県の地域性を反映するように、ガソリン高騰への負担感が、生鮮食品と同様に示された。

　「削っている支出の項目」（同）は、全体と本県で同じ傾向が見られ、ほぼ半数の人が外食と回答。他に食料品、衣料品、旅行・レジャーが上位だった。

　自由記述で、宮崎市の団体職員女性（４８）は「大学生の息子の仕送りが足りないようで、講義受講にも影響している」、都城市の会社員女性（４３）からは「少し収入は上がったが（物価高に）全然追い付かない。（国は）根本的な対策を」などの声が挙がった。

　物価高に詳しい第一生命経済研究所の熊野英生首席エコノミストは「九州など地方では購入先の選択肢が少なく“逃げられない物価上昇”の状態。生活への負担感はさらに大きくなっている」と分析する。

　アンケートは宮崎日日新聞の「ＳＮＳ特報班」をはじめとする、４紙の通信アプリＬＩＮＥ（ライン）登録者らを対象に６月に実施。本県や福岡、熊本、鹿児島県を中心に九州７県などから１７４８人が回答し、うち本県在住者は１００人だった。