２０２６年に愛知県と名古屋市で共催するアジア大会とアジアパラ大会の組織委員会は２６日、会長の大村秀章知事らが出席する中、名古屋市内で理事会を開き、選手らの宿泊先として、災害時などに使う移動式の仮設施設を活用する新たな計画が報告された。同市内に設置し、約２千人を収容する。

　アジア大会では経費削減のため大規模な選手村の建設を中止した。仮設施設の設置地区と、既に採用が決まっていた約４千人収容のクルーズ船が停泊する名古屋市臨海部との間にシャトルバスを運行させ一体の宿泊拠点と位置付けることで、アジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）から求められていた選手の交流機会を確保する。