【企業におけるSNSの活用実態調査】SNSマーケティングの最前線！投稿内容・DM・フォロワー施策を紹介！

株式会社PRIZMA



SNSが企業活動において重要な役割を果たす時代となり、広報、ブランディング、営業、採用など、多岐にわたる業務でその活用が進んでいます。しかし、SNSをどのように効果的に運用すれば成果につながるのか、悩みを抱える企業担当者も少なくありません。

そこで今回、株式会社PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）は、SNSにおいて企業名を出して、広報・ブランディング・営業などで活用しているマーケ担当者・経営者・営業担当者・広報担当者・人事担当者（BtoB）250名を対象に、「SNSの活用実態調査」を実施しました。
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調査設問
Q1. どのような形態でSNSアカウントを運営していますか？
Q2. 主に活用しているSNSはどれですか？
Q3. SNSアカウントを運営する目的は何ですか？（複数回答可）
Q4. SNSアカウントで主に投稿している内容を教えてください（複数回答可）
Q5. フォロワー数/つながり数を増やすために主に実施している施策は何ですか？（複数回答可）
Q6.DMでの営業活動を行う際、1回あたりに送信する数はどれくらいですか？
Q7. DMの送信内容で最も効果的だと感じる文面のタイプはどれですか？
Q8. 1回のDM送信でどの程度の反応（返信率）がありますか？
Q9. DMから商談に繋がる割合（商談化率）はどのくらいですか？
Q10. DM送信後、返信がない場合、どのようなステップでアクションを取ることが多いですか？（複数回答可）


※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。
以下に、調査結果の一部を紹介いたします。

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。
https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper77
SNSの活用状況について徹底調査！最も多く利用されているプラットフォームは？
はじめに、SNSの活用状況について、どのようなアカウント形態で運営しており、どのプラットフォームが最も利用されているのか調査しました。

「Q1. どのような形態でSNSアカウントを運営していますか？」と質問したところ、『企業公式アカウント（76.3％）』が圧倒的に多く、次いで『経営者個人アカウント（6.1％）』、『マーケ担当者個人アカウント（6.1％）』という結果でした。



アカウント毎に「Q2. 主に活用しているSNSはどれですか？」と質問したところ、下記のような結果となりました。



各アカウントで活用しているSNSの順位にばらつきは見られますが、全体的にはInstagramやX（旧Twitter）の利用が多い傾向にありました。

具体的には、企業公式アカウントではXが多く使用されており、経営者アカウントではInstagramが主流のようです。また、マーケティング担当者ではInstagramとFacebookの利用が目立ち、営業担当者や広報担当者ではInstagramが多く使われています。
一方で、人事担当者はXを中心に活用していることが分かりました。
各アカウントの運営目的が明らかに！
続いて、「Q3. SNSアカウントを運営する目的は何ですか？」と質問したところ、下記のような結果となりました。



企業公式アカウントと広報担当アカウントでは、「企業やブランドの認知度向上」が目的として最も多く挙げられています。
一方、経営者、マーケティング担当者、営業担当者のアカウントでは、「自社商品/サービスの紹介」が1位となっており、人事担当者では「採用活動に関する情報発信」と「自社商品/サービスの紹介」が同率で1位でした。

個人アカウントでは、自社商品やサービスの紹介がしやすいアカウントであると考えられます。特にInstagramでは、ストーリー機能を活用してリンクを共有したり、リールを使った拡散が容易である点が特徴です。

また、営業アカウントでは「DMを活用した商談や営業活動」も多い傾向があり、商談の創出や顧客とのコミュニケーションも重視していることが見受けられます。
SNSアカウントで主に投稿している内容とは？
次に、「Q4. SNSアカウントで主に投稿している内容を教えてください」と質問したところ、以下のような回答結果になりました。



アカウントの性質や担当者ごとの役割に応じて、投稿内容の重点が異なることが分かります。

企業公式アカウントは「自社商品/サービスの紹介」が中心なのに対し、個人アカウントでは「お役立ち情報」や「親近感を感じさせる投稿」が多い傾向が見られます。
特に営業や広報では、親近感や個人的な思考を共有することでフォロワーとの距離を縮める意図があると考えられます。
フォロワー数/つながり数を増やすために最も実施している施策は「投稿頻度を増やす」
次に、「Q5. フォロワー数/つながり数を増やすために主に実施している施策は何ですか？」と質問したところ、『投稿頻度を増やす（47.1％）』が最も多く、『ハッシュタグを効果的に使う（35.3％）』、『キャンペーン（特別企画など）を実施する（34.0％）』と続きました。



頻度を上げる施策が基本でありつつも、ハッシュタグの活用や他アカウントとの交流を通じた認知度拡大が有効であるとうかがえます。
「DMを活用した商談や営業活動」について深掘り！最も効果的だと感じる文面とは？
ここからは、「Q3. SNSアカウントを運営する目的」で「DMを活用した商談や営業活動」と回答した方に対して、具体的な活動について詳しくうかがいました。

「Q6 .DMでの営業活動を行う際、1回あたりに送信する数はどれくらいですか？」と質問したところ、『11～15件（31.6％）』が最多で、『6～10件（22.1％）』、『16～20件（18.4％）』と続きました。



さらに、「Q7 .DMの送信内容で最も効果的だと感じる文面のタイプはどれですか？」と質問したところ、『自社商品・サービスの具体的なメリットを強調する内容（27.9％）』および『相手にとっての課題解決を提案する内容（27.9％）』が最多で、『カジュアルで親しみやすい内容（17.7％）』、『相手の投稿や興味に合わせたパーソナライズ内容（16.9％）』と続きました。



課題解決型の提案やメリットの提示が特に効果的であることから、DMの内容には具体性と相手視点が重要であることが示されています。
1回のDM送信の返信率や商談化率は？返信率・商談化率が高い方が送信している文面タイプの傾向も
「Q8. 1回のDM送信でどの程度の反応（返信率）がありますか？」と質問したところ、『6～10％（37.5％）』が最も多く、『1～5％（25.0％）』、『11～20％（22.8％）』と続きました。

また、「Q9.DMから商談に繋がる割合（商談化率）はどのくらいですか？」と質問したところ、『6～10％（38.1％）』が最も多く、『1～5％（28.4％）』、『11～20％（24.6％）』と続きました。



さらに、「1回のDM送信での返信率が11％以上と回答した方」や「DMから商談に繋がる割合（商談化率）が11％以上と回答した方」においては、DMの送信内容として効果的だと感じる文面について、上位から、『相手にとっての課題解決を提案する内容』、『自社商品・サービスの具体的なメリットを強調する内容』、『相手の投稿や興味に合わせたパーソナライズ内容』という回答結果になっています。




返信率や商談化率が高いDM内容として共通しているのは、内容が受け手にとって有益性が高く、個別対応の印象を与えるため、反応が得やすいと考えられます。

一方で、一般的な事例紹介やキャンペーン告知のような内容だけになってしまうと、ターゲットの関心を引くには不十分である可能性があると言えるでしょう。
DMの返信が得られない場合の対策法で最も多いのは「相手の投稿やストーリーにいいね・コメントをする」こと
最後に、「Q10. DM送信後、返信がない場合、どのようなステップでアクションを取ることが多いですか？」と質問したところ、『相手の投稿やストーリーにいいね・コメントをする（52.9％）』が最も多く、次いで、『フォローアップとして有益な情報や資料を送る（47.8％）』や『別の文面で再度DMを送る（45.6％）』と続きました。



DMの返信が得られない場合、多くのユーザーが直接的な再送信よりも、「いいね・コメント」や「有益な情報の提供」といった間接的な接触を行い、ターゲットとの関係性を築こうとしていることが分かります。

このようなアプローチは、フォロワーとの接点を増やしつつ、再送信の負担感を軽減する効果が期待できるのかもしれません。また、反応がないターゲットをすぐにリストから外すよりも、継続的な接触を図る姿勢が一般的であることがうかがえます。
まとめ
今回、株式会社PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）は、SNSにおいて企業名を出して、広報・ブランディング・営業などで活用しているマーケ担当者・経営者・営業担当者・広報担当者・人事担当者（BtoB）250名を対象に、「SNSの活用実態調査」を実施しました。

本調査の結果から、企業におけるSNS活用は多様な目的と戦略のもとに実施されていることが明らかになりました。
主に活用されているプラットフォームとしてInstagramがトップに挙がり、視覚的な要素やユーザーインターフェースの使いやすさが支持される背景にあると考えられます。また、X（旧Twitter）やFacebookなど、情報拡散や特定層へのリーチに適したプラットフォームも幅広く利用されていることが分かりました。

運営形態としては企業公式アカウントが最も多く、ブランドメッセージの発信が重視されています。その目的として、認知度の向上が最多である一方、営業活動や採用など、直接的な利益や成果を期待する目的も重要視されていることが分かりました。

投稿内容においては、商品やサービスの紹介が中心でありながら、専門的な知識やノウハウの発信、コミュニケーション構築を目的とした投稿も行われています。

フォロワー数増加の施策としては、投稿頻度の増加やハッシュタグの活用、キャンペーンの実施が主流であり、ターゲットに応じた効果的な施策が取られていることがうかがえます。また、DM営業においては送信対象のターゲティングが明確化されており、特に課題解決型や具体的なメリットを提示する内容が効果的であると認識されています。

このように、SNSは企業活動において、顧客やターゲットとの双方向のコミュニケーションツールとしての重要性を増していることが示唆されます。
今後は、よりパーソナライズされた戦略など、より多様化が進むかもしれません。
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株式会社PRIZMA
社名：株式会社PRIZMA
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代表取締役：杉本 昂輝
設立：2024年8月
事業内容：ブランドコンサルティング
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