温暖な気候活かし、産地形成目指す

　９年連続生産量日本一を誇る宮崎産きゅうり。県内では約３千戸、年間約６万㌧を生産する。日本一の背景には、生産者とＪＡ、関係機関が長い年月の中で産地化を目指したひたむきな努力と情熱があった。

　「農業用ビニールが開発され、一気に近代化が進んだ」。県職員として野菜の試験研究に携わった高橋英生さん（84）は、新人だった60年前、ビニール栽培を担当した。「フレームは竹製。夜はビニールの上に筵を掛けて保温し、雨が降りそうなときは夜中でも剥ぐ。ぬれると重くて、なかなかの重労働だった」。

　ヒマラヤ原産で３千年前には栽培されていたというきゅうり。冬暖かく日照に恵まれた本県での歴史は古く、傾斜地や油障子で保温した早出し栽培が明治時代には宮崎市で取り組まれていた記録が残る。

　戦前、本県早出し野菜の市場評価は高かった。県発行「宮崎の野菜史」によると、大正時代に日豊本線と港湾が整備され、１９３５（昭和10）年にはきゅうりの生産量は３千㌧を超え、生産者組合や指導機関による生産・販売体制は確立していた。九州と本州を結ぶ関門トンネルが開通し、さらなる販路拡大に期待が寄せられていたが、太平洋戦争が激化。混乱の中、県営青果物検査が撤廃されると、市場評価は低下し、生産・販売体制の見直しを迫られることとなった。

　48年、県は園芸農家や指導員を早出しきゅうりの先進地・高知県へ派遣した。「県土が広く温暖な宮崎はもっと早く大量に生産できるはずだ」。産地化へ再挑戦が始動するも、たびたび台風や集中降雨の被害に直面、関係者を悩ませた。しかし、このことは防災営農を真剣に議論する機会へとつながった。台風被害を回避する県防災営農計画が策定され、この中できゅうりを含む野菜の生産拡大が進められ、60年代後半には大型の鉄骨ビニールハウスが次々と立ち並び、自動灌水、加温機が奨励された。ＪＡ宮崎経済連は共済制度で価格安定を支え、農家とＪＡ、行政が一体となった集団産地化が進んでいった。

　一方、生育の早いきゅうりが農家の体力を奪う事態も。昼間は収穫、夜は箱詰め…不眠不休の作業が問題に。「何とかせんと跡取りもおらんようになる。宮崎のきゅうりがつぶれる」。環境改善の声はすぐに関係機関に届き、共同育苗施設、共同選果場の建設が相次ぎ、負担軽減が図られた―と高橋さんは振り返る。

白イボ品種の時代に

　70年、農家を悩ませていた立ち枯れ対策に、接ぎ木栽培の技術が普及し、低温期の収量も伸び、栽培は安定していった。そんな中、東京・大田市場では白いイボのきゅうりが高値を付け、話題をさらった。「軟らかくおいしいらしい」。評判を聞きつけた県営農指導専門技術員の原口春盛さん（78）らは74年、白イボ品種を取り寄せた。

　綾、清武町のＪＡも同時に導入した。指導員らが「全責任を取るつもり」で導入した白イボ品種は翌年、大阪市場でも主流に。時代のニーズをいち早くとらえ、順調に生産量を増やしていくが、その後も一心に努力を続けることになる。