最新技術で日本一の座を不動に

　産地形成を目指した県産きゅうり。１９７０年代後半、輸入野菜の増加やハウス栽培に欠かせない燃油価格の上昇が農家経営を圧迫する危機に直面した。規模拡大や品質向上へ産地が努力を続ける一方、日本経済はバブルが崩壊し、農産物の価格も低迷。「作れば売れる時代」は終焉を迎えた。

経営安定へ　付加価値追求

　１９８７（昭和62）年、県は白イボ品種の表面の粉（ブルーム）を抑える台木を使った栽培法を確立し、全国に先駆け普及に当たっていた。同じころ、県営農指導専門技術員だった原口春盛さん（78）は、伸びていくつるを収穫しやすい高さに固定する「つる下ろし栽培」を埼玉県の技術員仲間から紹介され、試作した。手間はかかるが、秀品率、収量も向上、県内全体に普及していった。

　「単価の取れるきゅうりを作ろう」。93年、ＪＡはまゆう（当時ＪＡ串間市）の指導員奥村善朗さん（68）は、付加価値と品質で勝負しようと、ハウスで収穫しながら同時に箱に詰めて出荷していく方式を提案した。「実に１度しか触れないのでイボ立ちが良い。高値で売れる」。ハウスを巡回して一人一人を説得していった。しかし、当初はレギュラー品と同じ扱いを受け、「何でそんな難しくせんといかんとな」「高く売れとらん」などの声も寄せられた。ＪＡは規格外のきゅうりも引き受け、農家を後押し。次第に理解を得られ、経営も安定していった。

　長さと太さの整ったまっすぐな実を収穫し、そのまま箱に詰めるきゅうりは「ワンタッチきゅうり」と名付けられ県下に普及。みずみずしいと評判も上々で、２００１年、みやざきブランド第一号に認証された。ＪＡはまゆう胡瓜部会串間支部（大畑幸太郎支部長・45人）の瀬治山久さん（58）は「付加価値の高い商品が牽引役となれば、県産きゅうり全体の価値の底上げとなる。チャレンジし続けないといけない」と力を込める。

新技術で収量アップ

　ワンタッチきゅうりが主流となり始めた09年、新しいウイルス病・黄化葉巻病が全国の産地で流行し、深刻化した。「組織を超えた防除でウイルスを抑え込んだ」と県農業経営支援課の黒木正晶さん。一致団結し危機を回避、ついに生産量日本一を獲得した。

　県内最大のきゅうり産地ＪＡ宮崎中央では、12～２月の厳寒期に収量を向上させるため、ハウス内の環境を複合的に制御する取り組みが進められている。温湿度はもちろん、日射量、光合成に必要な二酸化炭素（Ｃo２）の濃度を管理する環境制御システムとＣo２発生機を導入。ハウス内の環境は24時間パソコンで管理、携帯電話でも確認できる。田野地区では98％普及し、平均反収は群を抜き、30㌧の生産者もいるという。ＪＡ宮崎中央園芸指導課は「生産技術や収量向上にフィードバックしていくための〝データを読み取る力〟が求められている」と話す。

　「新鮮さ、安全・安心は当然、消費者の多様なニーズにも敏感に対応したい」。たゆまぬ努力と情熱で手にした日本一の産地を守り、消費拡大を図るため、生産者、ＪＡ、行政一体となった飽くなき挑戦はこれからも続く。