ＪＲ九州の青柳俊彦社長は１９日、ダイヤ改正に関し、宮崎日日新聞など報道各社の共同インタビューに応じた。本県など管内で１１７本と民営化後最大の減便には「３０年前から利用客が２分の１、３分の１となる中、先を見越し、輸送規模に適正なダイヤにした」と理解を求めた。また、九州新幹線長崎ルートが暫定開業する２０２２年度までは、再度の大幅改正に踏み切る考えはないことを明らかにしたが、１９年以降のダイヤ改正自体は否定せず、不採算路線の見直しに踏み切る可能性にも含みを残した。