宮崎大、宮崎医科大が統合し、３代目の学長となる。任期はことし１０月から３年間。医療に２０年来携わった経験を踏まえ「地域のニーズに応える基本的な理念はどの分野も同じ。各学部の“財産”を横糸でつなぐかじ取りをしたい」と力を込める。

　鹿児島市出身で、１９９１年に宮崎医科大（現宮崎大医学部）産婦人科教授就任。９４年に全国ワーストだった県内の周産期死亡率（出産千人に占める死亡数）の改善に尽力し、９９年に全国トップに。県内の医師らと連携し、高リスク出産に対応できる態勢を構築。全国的に注目を集めた。

　「地域の課題を研究テーマにして取り込んだ結果が全国への発信につながった。宮崎に存在する大学である以上、県民の期待に応えることをやっていきたい」と熱い。宮崎大付属病院長時代には、救命救急センターの開設やドクターヘリの運航にも関わった。

　地域のニーズを研究に生かす具体案として、２０１３年１１月に設立された大学の産業動物教育研究センターの活用を挙げる。牛や豚を用いた実践研究設備を備え、同センターを拠点に医、工、農学のさらなる連携が図れるとにらむ。「東九州メディカルバレー構想で集積を図る医療機器関連産業の治療実験を受け入れれば、全国の医療ニーズにも応えられる」と将来像を描く。

　中高、大学と陸上部でならし、今も学会など出張時はマイシューズを持参。息子２人も医師で、現在は妻と宮崎市清武町で暮らす。週２回のスローペースのジョギングが息抜き。６９歳。