新型コロナウイルス流行下でメンタルヘルス（心の健康）が悪化した場合、１人暮らしだと不調が長引く傾向があるとの研究結果を、東京医大などのチームがまとめた。

　研究は関東地方に住む２０～７９歳の２４００人が対象。流行初期の２０２０年２月下旬から、政府が２回目の緊急事態宣言を出した２１年１月にかけ、心の健康度を測る質問票を使って５～６週間おきに、重度のうつが疑われるほど悪化した人の割合を調べた。

　その結果、最初の緊急事態宣言直前の２０年４月初旬時点では、同居者の有無にかかわらず不調者の割合が増加した。一方で同年夏以降、同居者がいる人で不調者の割合に改善傾向がみられたのに対し、１人暮らしでは高止まりが続いた。

　メンタル悪化のリスクは、独居者の中でも女性、年齢層では４０～６４歳、仕事に就いている人でより高かった。東京医大の菊池宏幸講師（公衆衛生学）は「女性の低賃金や不安定な雇用などが背景にあるのではないか。支援が課題だ」と話す。